2020年の東京オリンピック開催を前に、鉄道インフラ整備の案件が次々と浮上しています。

　まず、東京駅と羽田駅を20分でつなぐ「羽田空港アクセス線」。全面開業は2020年以降となる計画ですが、オリンピック開催を前に一部開業も検討されている模様です。また、羽田と成田を直結させる「都心直結線」の新設が予定されているほか、渋谷－羽田間のアクセス改善をみこした「蒲蒲線（東急蒲田駅と京急蒲田駅を結ぶ新線）」の敷設に向けた協議も行われています。

　さらに、2015年の開業に向けて試運転がはじまった「上野東京ライン（東北縦貫線）」や、有楽町線や半蔵門線を延伸する「8・11号延伸」、仙台駅の地下鉄新線や大阪の「なにわ筋線」など、新線の材料が次々と浮上しています。ここにきて具体的な話が急速に進みはじめたのには、やはり東京オリンピック開催に間に合わせたいという関係者の意図がうかがえます。もちろん、2027年の開業を予定しているリニア新幹線も一連の流れの最たるものと言えるでしょう。

　東京オリンピックは、まだだいぶ先という印象があるかもしれませんが、2020年に間に合わせるとなると、もうさほど時間はありません。試運転などの準備期間を考えれば、ここ1、2年のうちに工事着工や部品発注に踏み切る必要があります。そう考えると、鉄道関連株には今後数年の間に猛烈な特需が発生することになります。これを材料に人気化する鉄道関連株が相次いでもおかしくはありません。

　では、具体的に新線敷設で騰がると考えられる銘柄はどこなのでしょうか。

テーマに火がつくと買いが集中する小型株が狙い目！

　まず、考えられるのが鉄道会社です。確かに、新線ができれば利用客の増加や、関連施設の集客増につながります。ただ、鉄道会社株は、この手の材料による株価の上昇はさほど見込めないのが難点。今後、一部の私鉄のなかには沿線の地価上昇によって「含み資産関連」として人気化する銘柄は出てくるでしょうが、これは新線敷設とは関係ありませんのでここでは除外します。

　続いて、鉄道系の建設会社。新線敷設の建設費は、「羽田空港アクセス線」で3000億円超、「都心直結線」では約4000億円が予定されています。足元で建設費の増加が続いていることを考えると、さらに膨れ上がることは確実で、東京周辺の敷設工事費だけでもゆうに１兆円は超えるはずです。

　すでに、鉄道建設を手掛けるJR東日本系の鉄建（1815）や東鉄工業（1835）は、昨今の鉄道インフラ整備の恩恵によって業績好調。株価も右肩上がりとなっています。こうした鉄道系の土木会社は、少なくとも今後数年～10年程度は特需発生に湧くことになるでしょうが、問題はやはり人件費の高騰です。この問題をクリアしない限り、これから業績を急激に拡大させるのは難しいと思われます。株式市場でも、一時的に人気化する可能性は十分ありますが、建設費高騰がネックとなって、株価の頭が抑えられるのではないでしょうか。

　そんななかで注目したいのが、電鉄系のシステムや部品などを手掛けている会社。しかも、大型株ではなく、業績に占める鉄道向けの割合が高い銘柄は要注目です。

　電車の部品や電装品などを手掛ける企業は、三菱重工や日立などの大手数社を除くと、その数が限られているうえに小型株が多い。そのため、一度テーマに火がつくと買いが集中する公算があります。その点で、精密機器メーカーのシンフォニアテクノロジー（6507）や、鉄道向けの比重が高い森尾電機（6647）は時価総額も小さく、株価も100円台と低位にあるため、株価大化けへの期待が高まる銘柄と言えそうです。

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新井奈央（あらいなお）

マネーライター。株式評論家・山本伸のアシスタントを務め、株や経済を勉強。その後フリーライターとして活動し、株や為替などを中心に投資全般の執筆を手掛ける。マネー専門のライターとして雑誌や書籍などの執筆で活躍中。そのかたわら、銘柄の紹介にも携わり、夕刊フジの月間株レース「株−1グランプリ」では、出場3度のうち2度、月間チャンピオンの座についている。