醜聞が止まらない?清原容疑者のバッシング報道を支える”5つの情報源” (1/2ページ)

デイリーニュースオンライン

清原情報のネタ元は5つのルートが存在
清原情報のネタ元は5つのルートが存在

阿蘭澄史の「芸能人は因果な商売である」

 塀の中に墜ちた“番長叩き”が止まらない。覚醒剤取締法違反容疑で逮捕された清原和博容疑者(48)へのバッシング報道は、2週間たった今も燃え上がり続けている。

「売人告白『取引の際はキヨタ』と名乗っていた」(女性自身)
「土下座して薬物を懇願」(日刊現代)
「清原容疑者の自殺を想定 モニターで24時間監視か」(東スポ)
「覚せい剤を打った翌日にホームラン三本」(週刊ポスト)

 など、一部は真偽も定かとは言えない新情報が続々とメディアで報じられ、報道は加熱する一方だ。

■清原がジャニーズならこんなことは起きない?

 新情報が出る背景には、複雑にからみあった情報源が存在する。「清原関連の取材はネタ元が次々と現れて尽きない。情報源は、主に5つのルートがあります」と取材の内幕を語るのは、週刊誌記者だ。

「第一は警視庁。組織犯罪対策5課が小出しにしており、売人回りの情報はここから。清原の逮捕前の姿を各局が独自映像で納めていましたが、それも警視庁から『近々あるかも』とリークがあってのことでした。第二が清原と薬物をやりとりしていた当事者たち。元巨人の野村投手や、週刊誌からテレビまで取材を受けまくっている競馬関連会社の経営者。彼らのような“元のシャブ仲間”が裏切るあたりに清原の人望の無さが感じられます。清原は彼らに脅されていた、なんて話も出ているくらいですから。そして残り3つは銀座ホステス、“自称”暴力団員、六本木のサパークラブ関係者。トバシ気味の情報はたいていここから飛び込んできますね」

 ネームバリューのある清原が犯罪を起こしたため、報道が過熱するのは当然とは言える。ただし、今回はあまりに度が過ぎるとの指摘もある。

「本来なら、芸能事務所がメディアに対して鎮静化を図るのですが、今や清原は大手事務所に所属しているわけでもなく、芸能関係者からの信頼も消え失せてしまった。元スーパースターといえど、後ろ盾がなければ、メディアからはいくらでも叩いてもかまわない対象とみなされているのでしょう。極論ですが、清原がジャニーズ事務所だったらこんな事態は起きていないはずです」(前出・記者)

 かつてSMAPはメンバーから稲垣吾郎(42)、草なぎ剛(41)という2人の逮捕者を出したが、マスコミ各社は容疑者ではなく“メンバー”と報じ、異例の対応をとった。たしかに今回の清原と比べ明らかに報道の温度差があったし、火消しも早かった。テレビ局など後追い報道をほとんどしていなかった。

「もし清原が大手事務所に所属していたら、『覚せい剤を打って三連続ホームランを打った』などというウワサ程度の報道はありえないでしょう。大手事務所ほど、真偽不明の飛ばし記事には厳重に抗議するし、訴訟も辞さない。さらに、下手に報道すれば、人気タレントを出してもらえなくなるのではないかと、メディア側が勝手に報道を自粛する。大手芸能事務所は、所属タレントを守ろうとしなくても、勝手にこうした作用が働くわけです」

 こうしてみると、後ろ盾の有無・大小が、芸能界で仕事をするうえで最も重要だということがわかる。

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