９０％を超えるといわれる空自の可動率に対し、韓国は６０％程度ともいわれています。戦闘機が故障してもそれを直せないため、パーツを他の機体から取って取り替える“共食い整備”が横行しているとの噂も」（同）

　中国空軍はどうか？「“見た目”は近代空軍そのものです。空自のＦ－１５Ｊと比肩するロシアのスホイ２７をライセンス生産したジャンジ殲撃１１、空母艦載用の殲撃１５と、各種取り揃えています」（黒鉦氏）　ただ、現代の戦闘機戦闘では、戦闘機以外の性能が勝敗を分けるという。「長距離作戦を行うのに不可欠な空中給油機や、遠距離で敵を探知し、味方に指示を与える早期警戒管制機などの数が少なく、中国空軍が空自と戦って制空権を確保するのは難しいでしょう」（前出の竹内氏）

　陸海空とも局地戦では、自衛隊は中国軍に対して優位に戦うことができることが分かった。ただ、このまま中国軍が右肩上がりで軍拡を続けると近い将来、これが逆転することも事実だ。また、軍事同盟を結ぶアメリカの次期大統領が共和党のトランプ候補になったら、日本には重大事だ。「彼の在外駐留米軍に対する外交スタンスは、ニクソン、カーター政権と非常に似ています。ニクソン元大統領は現役当時の７０年代に在韓米軍の撤収を示唆し、続くカーター政権では、これを実行する動きを見せた。トランプ氏も、こうした流れを汲む外交スタンスとみています」（前出の辺氏）　ご存じのように、トランプ候補は在日米軍の撤退も示唆している。日本は、自国の安全保障を巡る大きな転換の時を迎えているのかもしれない――。