HRNのようなポルノ狩りがしたいだけの団体は "ポルノ"にばかり目が行っているから、肝心の子供の存在が消え去る。これこそが "児童ポルノ" という名称を使うべきではない最大の理由である。

　どうしても子供を盾にしたいのであれば、せめてウソを全て排除した上で物を喋っていただきたい。児童保護を掲げる団体が大嘘つきだと世間に浸透してしまっては、それこそ他のNPOやNGOも疑いの目で見られ、守るべき子供が見捨てられる結果に直結する。いい加減にそれに気付くべきであろう。

　最後に、このような少し調べたらすぐに嘘と解る話を、裏取りもせずに垂れ流した各報道メディアには猛省を求める。TV局や新聞社などであれば、HRNが問題とした作品の現物を入手するとか、その制作会社に取材するとか、詳細を公開するしないは別問題として、いくらでも裏取りが可能なはずだ。それをせず、さも「秋葉原に違法な児童ポルノが売られている」かのように触れ回った罪は重い。

　HRNが問題として騒いでいる作品の殆どは、AVメーカーが発売しているDVD作品である。であるならば、CAなりSODなり発売元になっているAVメーカーや制作会社に、"女優・男優の年齢確認書"が残っている。そうした個人情報の全てを公開するのは難しいだろうが、未成年者がいるかどうかを確認するだけならば可能である。なぜその程度の事もせずに、無実の人間に対して児ポ法違反の犯罪者だと言わんばかりの報道が出来るのか理解に苦しむ。

　これまでは最大の欠陥である「労働者派遣法・職業安定法の有害業務である」という一点から逃げられず、サンドバックになるしかなかったAV業界だが、HRNが武器を「児ポ・女優の年齢」に持ち替えた事で、逆に一方的に反撃できる状況が生まれた。これに気付いてAV業界がその気になってくれれば面白いのだが、この所の摘発続きで心が折れまくっているだろうし、いまひとつ期待出来ないのが辛いところである。

　実はすでにHRNが報告書の中で名指しした複数の制作会社へ質問を送ってある。