・4. 異星人にも納税の義務がある可能性


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　合衆国法典105条によれば、宇宙で異星人と商取引した時は税法の対象となる可能性がある。税法の例外には、地球外生命体への販売は明記されていないのだ。

　アメリカの税法は、物と物の交換にも適用される。これでは惑星間の技術交換に水を差すことになるだろう。

　NASAは納税義務を免除されており、自由に交換を行うことができる。しかし残念ながら、異星人は、事前に非営利であると登録していない限り、しぶしぶ税金を支払う人間と同様にその支払いを迫られることになるかもしれない。・3. 米軍は異星人を誘拐して研究してもよい


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　異星人に誘拐されたとして初めて注目を浴びたのは、アントニオ・ビラス・ボアスというブラジル人男性だ。1957年、当時23歳だった彼は異星人に誘拐されたと主張した。

　その7年前のこと、米軍は「接触のための7ステップ（Seven Steps to Contact）」という計画を立案。そのステップの1つでは、異星人を誘拐して研究することと定められていた。そう、我々自身が地球外惑星から異星人を誘拐する不気味な存在であったのかもしれないのだ。

　中には接触のための7ステップが異星人に誘拐されたという証言につながっているとする説もある。暗示の力だ。