新日本プロレスは16日、都内で久々となる戦略発表会を開催した。

　今回も木谷高明オーナーがプレゼンテーションする形で行われ、今後に向けた様々な成長戦略が明らかになった。

　「過去最高の売り上げは96年から97年頃の40億円弱。利益は既に過去最高に達している」

　まず、ブシロード傘下になった2012年以来、右肩上がりを続けている新日本プロレスの売り上げに関して、今期(2017年)は37億円を見込んでおり、さらに来期(2018年)は計画として45億円、目標として50億円という史上最高の売上げを目指すことを表明。木谷オーナーは新日本プロレスを買収時に「WWE(アメリカ)が600億円なら、新日本は60億円売り上げないと話にならない」と大きな目標を語っていたが、その目標も現実味を帯びてきた。

　「選手の出場回数などは減らす工夫をしながら、さらに利益を伸ばすにはどうすればいいのか？」

　木谷オーナーはこう語ると、世界ナンバー1の大手であるWWEとの差についても言及。商品の売り上げは「4分の1、5分の1に肉薄している」というものの、デジタル収入やMD(マーチャンダイズ)収入は、まだ遠く及ばないとし、今後の基本戦略として、ライブ戦略、デジタル戦略、グローバル戦略と3つの基本成長戦略を打ち出した。

　「今、日本でナンバーワンのサービスはパ・リーグTV。新日本プロレスワールドの会員数が10万人に達すれば日本一の専門配信サービスになる」

　3つのうち、デジタル戦略の発表のなかで目を引いたのは、2014年12月からサービスを開始し、現在約5万人の会員数を誇る『新日本プロレスワールド』を、国内最大のストリーミングサイト『パ・リーグTV』(2012年シーズンよりサービス開始)の会員数を超えるサイトにすると宣言したことだ。

　『パ・リーグTV』は、日本プロ野球のパ・リーグ6球団が共同で設立したパシフィックリーグマーケティング(PLM)の主力事業。米大リーグ機構(MLB)のMLBアドバンストメディア(MLBAM)が、2000年から手掛けている映像配信サービス『MLB.TV』がモデルとなっており、パ・リーグ球団主催試合の全試合を中心に配信。