中日新聞社の社長に創業家の一つ、大島家直系の大島宇一郎氏が就任。成績低迷で観客動員が伸びない中日・森繁和監督(62)の続投に黄信号が灯った。トップ交代により、大島派の筆頭格である星野仙一氏(70)の下でのドラゴンズ再建案が急浮上している――。

　中日ドラゴンズの親会社である中日新聞社は6月5日の取締役会で、大島宇一郎常務の社長昇格を決めた。大島氏は創業家出身で、元社長でドラゴンズオーナーでもあった大島宏彦最高顧問の長男。政治部、経済部の記者や管理局人事部などを経て、2015年から東京本社代表を務めてきた。
　ドラゴンズのオーナー代行にも就任し、いずれは白井文吾本社会長兼球団オーナー(89)からバトンを引き継ぐことになるという。

　中日新聞社は元々「新愛知」と「名古屋新聞」の二つの新聞社が母体である。そのため、今も創業家の大島家(新愛知)と小山家(名古屋新聞)が社主を務め、それぞれの派閥による二元経営が続いている。
　ドラゴンズオーナーも両家から交互に就任させる方式をとっている。具体的にいえば、落合博満―森監督は“小山派”の白井オーナーが後ろ盾で、元監督の星野仙一氏や高木守道氏は“大島派”だった。本社および大島派の球団OBたちは今回の宇一郎氏の社長就任を心待ちにしていた経緯がある。

　そんな中、前半戦を37勝44敗3分けの5位で終えた森監督は、7月13日に恒例のシーズン中間報告を行った。その席で白井オーナーは「契約は2年。続投以外、考える必要はない」と来年も森体制で行くことを示唆していたが、ドラゴンズの方はその直後、7月22日の広島戦からまさかの7連敗。この間、26日のヤクルト戦では10対0のワンサイドゲームから大逆転負けの赤っ恥をさらすなど(結果は10対11)、森監督の評価は急下降していた。
　「ドラゴンズにとって何より頭が痛いのは、チケット売り上げの減少です。セ・リーグが発表した前半戦終了時点での観客動員数は、昨年同時期の1試合平均観客数と比べて2.6%増の3万2397人。トップは阪神で2.4%増の4万970人。ドラゴンズは最下位で7.3%減の2万5731人でした。