現在、多くの企業が共配を進めていますが、重量やサイズ情報がないまま進めているため、効率が悪い状態にあることを東が現場ならではの視点から指摘。黒川理事は必要な情報を集め、データを活用できる人材の育成の重要性を指摘しています。

2.の在庫の一元管理は、これまで店舗在庫とネット在庫を別々に管理することが多かった状況について黒川理事が疑問を呈します。一元的に管理することで、どこで在庫を持つかなどを工夫し、経営の効率化を進める考えです。

3.は今後の物流の課題について論じています。黒川理事が、データを集めても、その後の活用方法が適切でなければ意味がない点を指摘。分析結果で現状を把握し、そこから仮説を立てて検証、仮説に基づいて改善を進める方法を示しました。

このように両者は物流という領域に絞って、デジタル化の価値について検討しています。物流クライシスが叫ばれ、ロジスティクス4.0が期待される物流業界において安定的な物流を維持するための有益な情報となるでしょう。

物流業界では、2023年には約28万人のドライバーが不足すると言われています。その場合、安定的に商品を運ぶことが困難になるのは確実です。荷主企業、物流企業、消費者が一体となって、解決策を模索する必要があります。企業の経営者層に向け、その必要性を伝えたいという思い、クライシスを回避したいという思いからこのたび対談を公開しました。


■黒川 久幸（くろかわ・ひさゆき）／国立大学法人東京海洋大学理事 プロフィール

国立大学法人東京海洋大学 理事（産学連携・情報化担当）、副学長、産学・地域連携推進機構長、総合情報基盤センター長

1978年、東京商船大学（現東京海洋大学）が日本で初めて物流を専門に学ぶ学科を設立し、編入学したことで物流に関わるきっかけとなる。現在は労働力不足の問題などで国が行うさまざまな取り組みを支援し、厚生労働省が行うセミナー支援を8つの県で担当。荷主と運送事業者の協力による取引環境と長時間労働の改善に向けたガイドラインの説明も行っている。墨田区や東京東信用金庫と連携し、地産地消プロジェクトを支援中である。