「日本列島改造計画」へ踏み込んだことにより、工場誘致地区に指定された候補地周辺の地価の値上がりを当て込んだ商社をはじめとする大企業が次々と“買い占め”に出、地価はアッという間に暴騰した。　例えば、昭和48年4月、建設省が公表した全国5490地点の地価は平均約30%、首都圏に限れば35%も暴騰したことを明らかにした。また、高騰したのは土地だけではなく、一般物価も凄まじいばかりの勢いで高騰、毎月1.5%〜2.0%ずつ上昇...