今や、誰しもがiPhoneをズボンのポケットに忍ばせている時代だ。それを利用して、我々は全世界の人々とつながることができる。中学生ですら、iPhoneの画面を親指でいじっているほどだ。
だがそれは、経済的に豊かな先進国の国民だからこそできることである。米ドル換算で何百ドルもするiPhoneなど、富裕層に属する市民しか触ることができない、というのがこの地球上の「常識」だ。現にApple社の新製品の販売順序も、常に経済先進国が優先となる。
しかしそうは言っても、新興国の市民もスマートフォンを持ちたい。いや、もはや時代が「人類みなスマホユーザー」を求めている。
そこで今回はインドネシアを例に、「新興国のスマホ事情」について考えてみよう。
■ BlackBerry平家物語
近年経済発展が目覚ましいと言われているインドネシアだが、それでも先進国の国民との所得格差はまだまだ大きい。ジャカルタ特別州の最低法定賃金は、ようやく200ドルを超えたばかりである。そのような国でApple製品を所有しているのは、所得を米ドルでもらっているアッパーミドルクラス以上の市民のみだ。
そもそもインドネシアのIT史の中で、iPhoneの存在感は案外薄い。代わりに同国の消費者を取り込んできたのはBlackBerryだ。3年前までのインドネシアのスマホ市場は、いつもBlackBerryが王座に君臨していた。
その最大の理由は、BlackBerryが提供するSNS『BlackBerry Messenger（以下BBM）』である。これはBlackBerryユーザーにのみ提供されていたサービスで、その使い勝手はLINEのそれに似ている。すなわち、特定のメンバーのみを集めたグループチャットに開発の力点を置いているということだ。関係のない第三者に閲覧されてはいけない情報をやり取りするビジネスマンにとって、BBMは長らく「バッグの中の必需品」だった。そしてそれは、仲間内の結束を何よりも大事にするインドネシア市民にとっても同じことだ。