もはや流行病。アメリカはいかにしてADHD国家となったのか？

　アメリカでADHD（注意欠陥・多動性障害）と診断されるケースは多い。2013年の時点でアメリカ国内の子供の15パーセント、すなわち7人に1人がADHDと診断されるようになったという。

　今やそれは流行病でADHD国家とまで言われるようになったアメリカだが、それにはこんな背景があるようだ。

安易な診断結果を生み出した背景

　「ADHDはエディプス期の不安症に取って代わる普遍的な説明となる恐れがある。自制をされたし」。国立精神衛生研究所のジュディス・ラパポート博士は、精神障害の診断と統計マニュアル（DSM）1980年度版の編集にあたる同僚が提案した注意力欠如障害（ADD）の定義について、こう注意を促した。

　そこには”集中することが難しい”の横に”すぐに注意散漫となる”とあった。こうした同じような用語を並べることは、元から曖昧だった定義をさらに曖昧にし、安易な診断を生み出すリスクがあった。 ADHDに“過活動”の兆候を要しなかったことも、そうした診断を促した。

　結局、ジャーナリストのアラン・シュワルツが『ADHD Nation: Children, Doctors, Big Pharma, and the Making of an American Epidemic（ADHD国家：子供、医師、大手製薬会社ならびにアメリカの流行病の成り立ち）』の中で物語るように、ラパポート博士の警告は無視された。