さまざまな業界で人手不足が叫ばれ、人材の確保に苦労する会社が多いなかで「いかに人材を離職させないか」「いかに長く会社に貢献してもらうか」は各社共通の課題となっている。
人材を揃えるのに汲々としている状態では会社の成長はおぼつかない。その意味では「従業員が働きやすい職場」を提供し、離職率を低く抑えることは、企業や事業の成長に直結する。『働きやすさこそ最強の成長戦略である』（大槻智之著、青春出版社刊）はこの観点から書かれた一冊。
今回は著者の大槻智之さんにお話をうかがい「働きやすい会社とはどんな会社なのか」「働きやすい会社をどう作るか」について教えていただいた。
大槻智之さんインタビュー後編 残業削減は管理職殺しか？「上司に負担が集中」を避けるためにすべきこと を読む
■「長時間労働の職場＝働きにくい職場」ではない――『働きやすさこそ最強の成長戦略である』は今の企業の働き方の実態がクリアに見える本でした。まずお聞きしたいのが、この本で大槻さんが訴えている「働きやすさが企業の成長（業績の向上）につながる」という意識をどのくらいの企業が持っているのかという点です。
大槻：ほとんどの会社はわかっているとは思います。ただ従業員の働きやすさを追求しているかというと、そこはあまりやっていない気がしますね。
――様々な環境や立場の従業員がそれぞれに働きやすい職場を作ることで離職率が下がり、結果として企業の成長に結びつくということを感覚としてはわかっている。
大槻：そうですね。ただ、何らかの制度をとりあえず入れてみる、というところで止まっているケースが多く、そこまで踏み込んだことはできていない印象です。