「人事評価制度があれば、従業員がやる気を出すはず」
こんなことを考える経営者は、特に中小企業、ベンチャー企業に多い。この制度によって人事評価の基準が透明化され、昇給するには何をすればいいのかが明確になるため、従業員は仕事に励むようになる。そうなればきっと業績も向上するはずだ。経営者は頭の中でこんな皮算用をする。
『中小ベンチャー企業を壊す！ 人事評価制度 17の大間違い』（白潟敏朗著、すばる舎刊）は中小ベンチャー企業経営者のこんな期待を一蹴する一冊。人事評価制度にまつわる誤解を指摘し、その性質と本来の導入の意味を解いていく。
なぜ人事評価制度はこうも経営者の期待を集めるのか。今回は著者である白潟総合研究所代表取締役社長の白潟敏朗さんと同社取締役の石川哲也さんに、この背景について語っていただいた。後編では「人事評価制度はそもそも必要なものなのか？」という根本的な疑問に迫る。
■こうして経営者は人事評価制度に「逃げる」――本書でも解説されているように、人事評価制度には多くの誤解があります。よくある誤解と、その誤解がどんな結果を招くのかについてお話をいただければと思います。
白潟：たとえば「人事評価制度を入れて評価の基準が見えるようになれば、従業員のモチベーションが上がる」と考える経営者の方は多いのですが、これは誤解ですね。モチベーションについて言うなら、マイナスがゼロになることはあっても、ゼロがプラスになることはありません。
石川：制度を作ったところで何も変わらないというのはこれまでにお伝えした通りですけど、一番まずいのは制度を作って何も変わらない、変えてみたけどやっぱり変わらないというのを繰り返してしまうことです。
つまり人事評価制度の導入と改定にエネルギーを注ぎ続けてしまうことが組織にとって一番まずい。中小ベンチャー企業の社長が人事評価制度に悩み続けるのは最悪です。