IT担当者の環境対策拡大は大企業で顕著。従業員1000人超の企業で83%が意識／56%が対応、前年比15ポイント増

株式会社ゲットイットは、ITシステム担当者を対象に「IT機器のリユースや第三者保守、廃棄に関する意識調査」を実施しました。特に従業員1000人を超える大企業を中心に、環境負荷軽減への意識・対応が拡大していることが示されました。

株式会社ゲットイット（本社：東京都中央区、代表取締役：廣田優輝）は、企業や団体にてITシステムやネットワークの企画・設計・開発・運用・保守、および資材・購買に関わる方1,014名を対象に、IT機器のリユースや第三者保守、廃棄に対しどのような意識を持っているかを調査しました。

調査概要

◆調査主体：株式会社ゲットイット
◆調査実施機関：株式会社インテージ
◆調査方法(抽出フレーム)：インターネット調査
◆調査実施時期：2024年9月5日〜9月9日
◆調査地域・対象：全国、全業種・売上規模／従業員規模を問わず以下の職種で選定、コンサルタント(IT)、システムの企画・設計・開発・運用・保守、ネットワークの企画・設計・開発・運用・保守、資材・購買
◆サンプルサイズ：n=1,014


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IT担当者の環境負荷軽減への意識変化は、大企業で顕著


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「担当業務における環境負荷軽減を意識しているか」という設問に対し、「意識している 72%」、うち実際に「対応している 41%」となり、環境負荷軽減への意識と対応に広がりが見られました。これは昨年度の同調査の「意識している 68%」「対応している 34%」からそれぞれ伸長を示しています。一方で、3割は環境問題について「特に意識も対応もしていない」と回答しました。