IT担当者の環境対策拡大は大企業で顕著。従業員1000人超の企業で83%が意識／56%が対応、前年比15ポイント増 (2/6ページ)
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前回調査からの変化が顕著だったのは、従業員数が1000人以上となる企業における意識の変化です。「環境負荷軽減について意識・対応している」という回答は56%となり、前回調査の41%から15ポイントの増加を見せました。これは同回答が31％にとどまった従業員数1~999人の企業の回答と25ポイントの差が開く結果となり、国内IT運用の環境対応は大企業が牽引する実態を示しました。
「廃棄物の軽減」「機器廃棄時の環境配慮」が伸長
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担当者の実際の取り組みに目を向けると、「ペーパーレス化」や「消費電力の削減」「社内教育の実施」といった施策に加え、「廃棄物の軽減」が40.3%となり、上位回答に入りました。また「機器廃棄時の環境配慮」にも24.8%が取り組んでおり、この数値は前回調査から9ポイントと大きく伸びています。「捨てない意識」の醸成・拡大に加え、「環境に配慮した適切な処理」への関心が高まっている状況が示されました。
