ダイバーシティを「増やす」だけでは組織は強くならない―社会心理学者・正木郁太郎准教授が語る、感謝と称賛の実践知

デフィデ株式会社（東京都港区赤坂2-4-6、代表取締役：山本 哲也）は、経営・組織・人事分野の第一線で活躍する研究者・専門家に聞くインタビューシリーズ「JOB Scopeマガジン」において、東京女子大学現代教養学部心理学科 准教授・正木郁太郎氏へのインタビュー記事を公開しました。正木氏は社会心理学を専門とし、人が集団になったときに生じる心理や行動、組織文化、チームワーク、ダイバーシティ、コミュニケーションなどを研究しています。今回のインタビューでは、制度や仕組みだけでは捉えきれない「人と人との関係」に焦点を当て、組織を強くするための考え方を伺いました。

■ダイバーシティは「増やせば成功」ではない――社会心理学が示す現実的な組織づくり
正木氏は、社会心理学を「人が集団になったときに生まれる心理や行動、組織文化やチームワークなど、集団だからこそ起きる現象を解き明かす学問」と説明します。その研究の柱の一つが、組織におけるダイバーシティです。
多様な人が集まれば自動的に組織が強くなるわけではありません。人は自分と近い価値観を持つ相手に親近感を持ちやすく、異なる価値観が共存すれば葛藤や対立が生じることもあります。だからこそ、ダイバーシティのメリットだけでなく、そこで起きる難しさまで分析することが重要です。
特に重要なのが「深層ダイバーシティ」という視点です。性格、価値観、仕事経験など、目に見えない違いは無限に存在します。一般論として「多様性が大事」と語るだけではなく、「自社にとって重要な深層ダイバーシティは何か」「どの違いが葛藤につながりやすいのか」を定義することが、具体的な組織づくりの出発点になります。

■管理職は自分を無理に変えなくていい―「価値観の線引き」が組織を支える
価値観が多様化する中で、管理職の負担は増しています。部下の価値観を尊重し、ハラスメントにも配慮しながら、成長支援まで求められる一方で、管理職自身が「自分も変わらなければならない」と感じてしまうケースもあります。
正木氏が示すのは、「違う価値観が存在すると認める」ことと、「自分が変わる」ことは別だという考え方です。相手の考え方を認めつつ、自分自身の軸を持ち、会社として守るべきルールを明確にする。