パソコンやスマートフォンを見る時間が長くなり、眼の疲れや乾燥を感じる人も少なくない。
一方、眼の病気のなかには、自覚症状が乏しいまま進行するものもある。症状がないからこそ、受診のきっかけを持ちにくいという難しさもある。
大阪府高槻市の「なかつぼ眼科」では、予約方法や院内環境、患者への説明などを工夫しながら、受診時の負担を減らす取り組みを進めている。
眼の健康を守るうえで、医療機関はどうすれば「通いやすい場所」になれるのか。院長の中坪弥生氏に話を聞いた。
2200万人ともいわれるドライアイドライアイ研究会によると、日本のドライアイ患者は2200万人ともいわれている。背景には、高齢化に加え、エアコンの使用、パソコンやスマートフォンを見る時間の増加、コンタクトレンズ装用など複数の要因があるとされる。
とくにデジタル機器を長時間使う生活では、眼の乾燥や疲れを意識する場面も増えやすい。
ただ、より注意したいのは「症状がないから大丈夫」とは限らないことだ。
代表的なのが緑内障である。
日本眼科学会によると、岐阜県多治見市で行われた大規模な疫学調査では、40歳以上の緑内障有病率は約5％だった。つまり20人に1人の割合になる。緑内障は初期には自覚症状が乏しいことが多く、本人が気づかないまま進行する場合がある。そのため、症状が出てから受診するだけではなく、定期的に眼の状態を確認する意味も大きい。
一方で、働き盛りや子育て世代にとって、症状がない状態で医療機関へ足を運ぶことは簡単ではない。仕事や家庭を優先するなかで、受診を後回しにしてしまう人もいる。「何かあったら行く場所」になりがちな眼科へ、症状がなくても足を運んでもらうにはどうすればいいのか。
地域の眼科医院にとって、受診のハードルをどう下げるかも一つの課題になる。