お手軽＆簡単！最新「認知症予防」 20のチェックリスト

超高齢化社会の日本を考える上で、決して他人事ではない"国民病"。健康で明るい未来に備える術を知っておこう！

６５歳以上の高齢者の５人に１人が認知症に――１月２７日、厚生労働省が発表した「認知症施策推進総合戦略」の予想は、まさに"衝撃"だった。

「厚労省が２０１３年度から進めていた"認知症施策推進５か年計画"に代えてまでも急いで出してきたのが、この戦略です。その推定によると、１０年後には、認知症の高齢者は約７００万人に達し、実に、高齢者の５人に１人にもなります。さらに、そのまま推移すれば、６０年には３人に１人という試算もあるほどです」（医療ジャーナリスト）

まさに"国民病"とも言える認知症だが、そもそも認知症とは、病名というよりは症状の総称であり、いくつかの種類があることは、あまり知られていない。東京医科大学の羽生（はにゅう）春夫教授が解説する。
「最も多いのは"アルツハイマー病"で、認知症全体の６割程度を占めます。次に多いのは、脳卒中の後遺症の"脳血管性認知症"と、幻視やパーキンソン病の症状を伴う"レビー小体型認知症"で、それぞれ１５％を占めています」

現状の医学をもってしても、根本的に認知症を治す薬は存在しない。しかし、元アメリカ・イリノイ工科大学の助教授で、『ボケずに健康長寿を楽しむコツ６０』（角川書店）の著書もある生田哲（いくたさとし）氏（薬学博士）は、決して対策がないわけではないという。
「かつてアルツハイマー病は、高齢者の脳に、突然、壊滅的ダメージを与える病気と考えられていました。しかし今では、がんや脳卒中などと同じで、高血糖や高血圧などが引き起こす生活習慣病の一種であるということ、また、症状が日常行動に現れる前に、軽度認知症（ＭＣＩ）という状態が約１０年間にわたって存在することがわかっています」

つまり、４０～５０代の頃から、さらに言えば、ＭＣＩになってからでも、日常生活においてさまざまな予防をすれば、進行を遅らせたり、深刻な認知症になったりすることを防げるのだ。

そこで、本誌は、専門医監修のもと、手軽かつ簡単に診察ができる「認知症予防セルフチェックリスト２０」を作成した。まずは以下のリストにしるしをつけてみよう。