地球に残された熱帯雨林の約1割が存在すると言われるインドネシア（写真：APPジャパン）

世界の二酸化炭素（CO2）排出量の約1割は、森林の減少によってもたらされる。

樹木の伐採や焼失により、炭素を吸収し蓄えている機能が失われるためだ。2020年以降に始まる新しい地球温暖化対策の枠組みでは、「REDD＋（レッドプラス）」などの森林の保護制度が盛り込まれる見通しだ。

これは、森林を保全することによって炭素の蓄積量を維持し増やす様々な努力に対し、一定の経済的な価値を与えようという仕組みだ。

温暖化対策として森林保護の重要性がますます認識される中、熱帯雨林が豊富なインドネシアで製紙業を行うアジア・パルプ・アンド・ペーパー（APP）では、2013年に独自の森林保護方針（FCP）を立ち上げ、自然林の伐採中止を宣言している。温暖な気候に恵まれたインドネシアでは、ユーカリやアカシアといった成長の早い広葉樹を植林して6年未満で収穫し、パルプに加工することができる。

植樹のための苗の育成（写真：APPジャパン）

世界最大規模の製紙会社APPグループのインドネシアにおける管理面積は、東京都の面積の約12倍にあたる約260万haに及ぶという広大なもので、この緑のサイクルが実行されることは、インドネシアの貴重な自然林の保護につながっていく非常に重要な一歩となる。

自然林伐採ゼロへの行動は、国際的認証機関である「レインフォレスト・アライアンス」によっても独立した検証が行われ、実効性を評価されている。とはいえ、地域コミュニティとの紛争や情報共有など解決すべき課題も残されている。