これは言い換えれば、“買うものがそれしかなかった”ということだ。

だが今は違う。スマートフォンやタブレット、パソコンが家電量販店で売られている。「エアコンよりもスマホがほしい」と思うのは、やはり人情である。白物家電の最大のライバルは、モバイル機器なのだ。

そしていつの時代の人々も、より魅力的な製品に金を出す。すなわち家電メーカーは、スマホを凌駕するだけの魅力を持った新製品を開発しなければいけないのだ。それを怠れば、インドネシア市場ではまず生き残れない。

この国でのビジネスの厳しさは、そこにある。

■ アフターケアの課題、そして存在感を増すシャープ

インドネシアの市場で台頭しているメーカーは、やはり日本か韓国のそれである。もっと言えば日本メーカーはシャープ、韓国メーカーはLGの製品が存在感を示している。

シャープといえば数年前の経営危機のイメージがまだ払拭し切れていないが、インドネシアでは白物家電のトップメーカーとしての地位を築いている。2年前には、東京ドーム7個分の広さを持つ現地工場の稼働を開始させ、家電製品の大増産を計画した。

そしてこの企業が凄いのは、売った製品のアフターケアに100パーセントの責任を持つという姿勢を明確にしていることだ。「そんなの当たり前じゃないか」と言われそうだが、まずは下の写真をご覧いただきたい。

これはインドネシアの国土を東アジア地域に置いた場合の地図である。インドネシア最東端のパプアニューギニア国境を東京に合わせた場合、最西端のバンダ・アチェは何とキルギスに達してしまうのだ。

しかし、だからといって、インドネシア全土に充分な道路インフラや空港などは整備されていない。もしジャカルタのオフィスに「冷蔵庫が故障したから修理のスタッフを送ってくれ」という電話が、パプア州のどこかの都市からかかってきたとする。