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ドーピング問題が、ここ最近になってまたクローズアップされている。

世界反ドーピング機関の調査によると、ロシアの陸上競技選手とその関係者が組織的なドーピング投与を行っていたというのだ。

調査の対象には、ロンドンオリンピックのメダリストも数名含まれていて、同機関はロシア選手のリオデジャネイロオリンピック出場停止を勧告している。

もちろん、これにロシア政府と同国関係組織は反発しているが、恐るべきスキャンダルであることに変わりはない。

我々日本人にとっては、2020年の東京オリンピックへの影響がどうしても気になってしまう。

果たしてこのドーピング問題は、今後のオリンピック競技にどのような変化が出てしまうのか。

■ 国家による選手育成の裏で

スポーツの歴史は、ドーピングとの戦いの歴史と言ってもいいかもしれない。

かつて、ドイツ人民共和国という国があった。一般には『東ドイツ』と呼ばれている。その東ドイツは冷戦時代、ソビエト連邦の傘下にあった。だがスポーツに関しては盟主であるソ連に並ぶ活躍を見せている。

特にオリンピックに関しては、夏と冬合わせて519個ものメダルを獲得している。

それはすなわち、英才教育の賜である。全国各地の幼稚園や小学校にスカウトを巡らせ、才能のある子を奨学金付きでスポーツ学校に転入させる。

そこで四六時中競技漬けのスパルタ教育を施し、勝ち残った生徒をさらに“強化”させる。

ここで言う“強化”とは、投薬のことだ。現代ビジネスの記事に東ドイツのドーピングについて書かれた記事があるので、紹介させていただこう。

＜犠牲者は皆、スポーツが大好きで、オリンピック選手を夢見てハードなトレーニングに励んだ青少年だった。

12歳のときから服用していたというある体操選手は、“午後のトレーニングで、力がみなぎるように感じた”と語っている。そんな彼に、コーチは安全ベルトなしで危険な技を練習させた。