source：http://www.sourcemap.com/

あなたが今、利用しているスマートフォンは、いったいどこからやってきたのだろうか。

パソコン、スマートフォンといったデジタル機器から、ツナ缶やチョコレートなどの食品まで、ありとあらゆる商品が、複数の国・地域をまたいで生産され、いくつもの港を経由して世界各地に渡り、私たち消費者へと届けられている。

一般に、原料の段階から消費者に届くまでのサプライチェーンは極めて複雑で、一般消費者はもちろん、生産や販売にたずさわっている企業側ですら、すべてのプロセスを把握することは容易でない。

■ サプライチェーン版Wikipediaの先駆け的存在

このような課題に対する解決策として、米マサチューセッツ工科大学メディアラボ（MIT Media Lab）の研究プロジェクトは、2007年、世界初のクラウドソーシング型サプライチェーン情報プラットフォーム『Sourcemap（ソースマップ）』を開発。

商品ごとのサプライチェーンがオンラインマップでビジュアル化される仕組みで、誰でも無料で閲覧でき、サプライチェーンに関するデータを追加したり、編集することも可能な、いわば“サプライチェーン版Wikipedia”として、広く活用されてきた。

■ CSRツールから経営判断サポートツールへ

『Sourcemap』では、開発当初、もっぱら、CSRの観点から、企業における説明責任の向上や、商品の透明性を高めるツールとしての活用を想定していた。

しかしながら、本来、サプライチェーンは、企業が負うべき社会的責任はもちろん、原材料調達の効率性や災害のリスク、環境負荷など、様々な要因を考慮し、最適化されるべきもの。

そのためには、原材料の供給者である“川上”から消費者の“川下”まで、一連の流れを可視化することが不可欠だ。

そこで、『Sourcemap』は、2011年9月、営利企業として独立し、サプライチェーンを自動的にマップ表示できる、エンタープライズ向けソリューションを開発した。