そうならないことが気に入らないのであれば、HRNが戦う相手はAV業界ではなく、「当局からのお達し」によってAV業界を許している警察であろう。国連にまでご注進しておいて、戦わねばならない相手すら理解していないとは、もはやはた迷惑の域を超えている。

　裸商売の業界には、このような複雑怪奇な背景があるので、今さら新法ができたとしても全く意味がないどころか、これ以上ややこしい法律が増えれば事実上セックスワークが禁止されるも同然だ。そうなれば裸を売るしかない女性は路頭に迷い、そんな女性達に職を斡旋するアウトローが続々と集まってくる。そして全てが地下に潜って全容が見えなくなり、一線越えた事件が起きても捜査もままならなくなってしまう。

　それで潤うのは、ワケあり女性や男性の性欲といった、人の弱みにつけ込むヤクザ者だけであり、か弱い女性達の救済など遠のく一方となる。HRNは、世界史に名を残す悪法 "禁酒法" の時代を再現させたいのだろうか。少しでもセックスワークの道に進むしかない女性の事情を考えられたならば、そんな思考にはならないはずなのだが。

　ここまで書いておいてなんだが、HRNがこのように穴だらけのロジックを組み立てた理由は何となく理解できる。連中は「女性の味方である」というスタンスをアピールせねばならないため、AV女優そのものを非難・否定することを回避したかった。したがって、口から出て来る言葉はどうしたって極端に女性寄りになるし、何でもかんでもプロダクションやメーカーが悪いという結論にせざるを得ない。だから都合の悪い情報を削り、聞こえないふりをし続けている内に、こうまで業界のことを知らないとしか思ぬ内容になってしまったのだ。

　だが、これが世間一般の会社勤めの女性などが対象であれば騙しも効いただろうが、標的をAV業界にしてしまった点が失敗だった。AV業界に限らず、性を売る業界にいる女性は、どこかで男性的な視点を持っている場合が多い。彼女達は身体そのものが商品なのだから、男性視点が全くない子、言い換えると「自分の何がいいのだろう」と考えられない子では商品価値が維持できない。そのため、長く活躍を続けられている（長く商品価値を維持できている）女性ほどその傾向が強いと言える。