地震との共存を宿命づけられた日本。“大きな揺れ”を計器が観測――その瞬間から自衛官は動き出していた!!

　４月１４日２１時４７分、福岡の航空自衛隊築城（ついき）基地から２機のＦ－２戦闘機が熊本上空を目指して飛び立った――。熊本県熊本地方を中心とした直下型地震の発生から、わずか２０分後のことだ。「２機のＦ－２は、領空侵犯対処任務で待機していた機体でしょう。任務は目視による被災地の航空偵察。夜間でしたので細かな様子は分からないはずですが、火災が発生していないかを確認したはずです」（軍事ジャーナリストの竹内修氏）

　いの一番にＦ－２が飛び立って以降、自衛隊は地元・九州の部隊を中心に、全国各地から続々と被災地に急派された。

　益城（ましき）町で震度７を記録した１４日以降も、震度５クラスの余震が相次ぎ被害が拡大した熊本。１６日未明には、１４日を上回るＭ７．３、最大震度７の大きな揺れが襲った（後日、気象庁は１６日の揺れを本震と発表）が、自衛隊は増強され、２１日現在で投下人員は２万２０００人（延べ８万人超）という大規模なものとなった。「救難ヘリ、大型輸送機といった航空機１２６機、艦艇１５隻、無数の車両が稼働しています。東日本大震災（１１年）同様、“オール自衛隊”で災害派遣活動を行っていると言えます」（軍事ライターの黒鉦英夫氏）

　惜しみなく人員と装備を投入する自衛隊だが、驚くべきはその初動の速さ。「熊本県知事から第８師団長（司令部＝北熊本駐屯地）に対し、災害派遣要請があったのは発災の約１時間後でしたが、その前に自衛隊は初動のＦ－２に加え、ＵＨ－１、ＵＨ－６０、Ｕ－１２５などを情報収集で出動させています。さらに第８偵察隊所属のファスト・フォース（人員６名）を益城町役場に派遣していたのです」（前出の竹内氏）

　“ファスト・フォース”は、東日本大震災の教訓から誕生した災害派遣の初動部隊で、全国津々浦々の駐屯地などに２４時間３６５日態勢で設置されている。「遭難者や被災者が飲まず食わずで救助を待ち、生還できる限界は７２時間とされていますので、ファスト・フォースの設置は効果絶大でしょう」（前出の黒鉦氏）　発災から１週間で大小７００回近くの余震が続いた熊本。