子育て中の女性にとって、仕事と育児の両立は難題です。そのため90年代以降、企業側は育児休業や時短勤務制度の充実を図ってきました。

でも、その流れは「制度を活用すればするほど、職場で経験を重ねるチャンスを失いキャリアアップから遠ざかってしまう」という問題もはらんでいます。

両立のカギを握るのはやはり、夫の存在。

朝日新聞社が主催したシンポジウムをまとめた書籍『「女性にやさしい」その先へ　“資生堂ショック”から新しい働き方を考える』（AERA編集部・大沢真知子編著、朝日新聞社）を参考に、女性の新しい働き方について俯瞰してみましょう。

■議論のきっかけは「資生堂ショック」

女性の新しい働き方に関心が高まった直接のきっかけは、2014年に化粧品大手・資生堂が打ち出した、美容部員への働き方改革でした。

育児中などで1日2時間の時短勤務制度を利用する美容部員の働き方を見なおし、可能な限り、来客が多い夕方以降の遅番や土日勤務にもついてもらうというもの。

時短勤務の制度自体はそのままで、あくまでも面談で一人ひとりの事情をよく聞きとった上で「月1回から」など、柔軟に取り入れていくものです。

それでも、週刊誌AERAが“資生堂ショック”と名づけたこの改革は、世間に賛否両論を巻き起こしました。

そのなかには「女性にやさしくなくなった、後ろ向きな改革だ」といったネガティブな反応だけでなく、「育児はしっかりしたいけれど、キャリアもあきらめたくはない」という女性からの前向きな反応もあったのです。

■あえて「育休期間を短縮する」企業も

育児中の女性を積極的に戦力化していく流れは、ほかの企業でも動き出しています。

キリンビールでは、育休期間を「子どもが3歳に達するまで」から「2歳に達するまで」にあえて短縮。

一方で、時短勤務を長さによって3パターンに分けるなど働き方の選択肢を増やしています。

みずほ銀行でもフレキシブルな勤務制度を再考。