英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、中学・高校で英語を教えている現役教師363名を対象に、「中高における英語教育実態調査2016」を実施しました。

　英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、中学・高校で英語を教えている現役教師363名を対象に、「中高における英語教育実態調査2016」を実施しました。

　本調査は、イーオンが今夏、中学・高校の英語教師を対象に全国5都市で開催した「英語を英語で教えるための指導力・英語力向上セミナー」参加者に、「現在の授業運営状況」や「自身の学習状況」「大学入試への外部試験導入についての考え」などについて、実際に現場で生徒に英語を教えている現役教師の方がどのように考えているのかを明らかにするため実施したものです。

　主な調査結果は以下の通りです。

＝＝＝＝調査結果トピックス＝＝＝＝

■「授業は原則英語で」“おおむね実践できている”は中高とも2割に満たない結果に。
　特に高校では「あまり言語活動を行っていない」との回答が4割以上。

　文部科学省による中高の英語の授業運営における「授業は原則英語で行う」という基本方針（高校では導入済、中学では2020年より導入予定）について、現状どの程度実践できているのかを尋ねたところ、高校では「あまり言語活動を行っていない」との回答が4割を超え、「おおむね言語活動を行っている」との回答は13％に留まる結果となりました。一方、中学では「おおむね言語活動を行っている」が17％と、先行して導入された高校を追い抜く形となりました。
また、この方針が「生徒にとって必要」と考えている先生は、中高とも77%に上りました。

■高校は「スピーキング指導」、中学は「英語で文法を教える」が、最も「サポートが必要」な項目に。
　教科書にもっと盛り込んで欲しいと思うスキルは、“アクティブラーニング”の要素が顕著。