陸のプレートである北米プレートと海のプレートである太平洋、フィリピン海プレートがせめぎ合っているからです」（前同）

　地震が多いとされるメキシコやギリシャでも、２つのプレートを抱える程度。しかし、日本の首都東京は３つのプレートの影響下にあるわけだ。「防災上の観点から見れば、東京に国家の政経中枢を置くのは、極めてリスクが高いのです。東京都がまとめた首都直下型地震等の被害想定では、房総半島南沖の元禄地震型で死傷者約１１万４０００人。東京湾北部を震源とする場合は、死傷者約１５万７０００人という恐ろしいものです」（前出の田所氏）

　都では他にも、多摩地区直下型地震で死傷者約１０万６０００人、立川断層による地震で死傷者約３万４０００人と被害を予測する。「震災以前は、海溝で発生し首都を襲う大規模地震は１００年以上発生しないとの認識もありましたが、現在は“いつ起こってもおかしくない“という状況です」（島村氏）

　実際、東日本大震災後の１３年に催された政府の有識者会議では、今後３０年間に首都圏でＭ７級の地震の発生確率が、これまでで最高となる７０％に引き上げられている。また、先に紹介したように茨城や千葉といった関東エリアで地震が頻発しているのも、首都を襲う大地震の襲来を示唆する“予兆“だという。「関東大震災のときも、１年以内に周辺の茨城や千葉で震度４クラスの地震が頻発していたことが分かっており、最近の状況に酷似しています」（田所氏）

　首都東京に迫りくる危機。では、その他のエリアはどうなのか？「まず挙げられるのが、伊豆諸島沖です。同地域は、東日本大震災を引き起こした太平洋プレートの強い影響下にある。震災のストレスは三陸沖からプレートに沿って南北に伝播していったと考えられますから、伊豆諸島沖は要注意です。また、北側への伝播を考えれば、十勝沖を震源として北海道東南部が被害を受けるかもしれません」（田所氏）

　フィリピン海プレートとの関連が強い南海トラフも要警戒エリアだ。「５月に海上保安庁が、南海トラフにこれまで見られなかったゆがみを発見しています。これはプレートが活発に動いている証拠でしょう」（前同）　その南海トラフの西端にあたる日向灘（宮崎県）にも、注目が集まっている。