今後、不動産の9割は価値を下げる!? 最新の不動産市場の動向 (1/4ページ)

新刊JP

『不動産格差』(長嶋修著、日本経済新聞出版社刊)
『不動産格差』(長嶋修著、日本経済新聞出版社刊)

■これからの不動産事情はどう変わる?

私たちの生活に欠かせない「衣食住」。そのなかで人生を大きく左右するのは「住」、つまり、不動産だ。

どんな家に住むか、どこに住むかはもちろんだが、資産としての価値も高いので、将来の経済的な面を考えれば、誰しもが一度は真剣に向き合う必要があるものだ。

しかし、関連した仕事をしていなければ、不動産にはわからないことが多い。
そこで読んでおきたいのが『不動産格差』(長嶋修著、日本経済新聞出版社刊)だ。

本書は、2014年に出版された『これから3年 不動産とどう付き合うか』(日本経済新聞出版社刊)に、最新市場動向を踏まえて大幅改定された一冊だ。

これからの不動産市場はどうなるのか?
著者によれば、「下がり続けていく」のだという。

不動産価格を決めるのは「需要」と「供給」だ。日本がこれから本格的な人口減少、少子高齢社会に突入することを考えれば、不動産価格が下がるのは必然だと言える。
そんな長期的な下落状況のなか、現在の不動産市場動向では「三極化」が進んでいる、と著者は述べる。

国内のほとんどの不動産価格は下がり続け、上昇するのはごく一部だというのだ。
三極化の内訳は、「価格維持、あるいは上昇する:10~15%」「徐々に価値を下げ続ける:70%」「無価値、あるいはマイナス価値に向かう:15~20%」だという。

このことは、どのタイミングでどんな場所に、どのような不動産を買うかで、天地ほどの格差が生まれることを意味する。
一見すると、「住宅が安くなるならありがたい」と思うかもしれないが、そう楽観的に構えてもいられない。

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