本当に「優秀な企業」に共通する6つの条件とは (1/4ページ)
■本当に優秀な企業は、どの企業か?

日本において、「優秀な企業」と言えば、どんな企業が連想されるだろうか。
世間に名の知られた企業、海外進出がめざましい企業、総資本や売上高が大きい企業。
さまざまな切り口から、その優秀性を推し量ることはできるが、そうした表面的な情報だけでは、企業の優秀性を評価するのは早計だ。
そのことを教えてくれるのが『日本の優秀企業研究』(新原浩朗著、日本経済新聞社刊)である。2003年に出版され、今なお読み継がれているビジネス書の名著だ。
本書では、「優秀な企業に共通的に見いだせて」、しかも「そうでない企業に見いだせない」という特徴を探し、競争力に貢献している要因は何か、他の企業にも参考になりうる共通的に応用できる要因は何かということを調べ上げている。

その調査方法は徹底している。財務データを細かく精査し、良好な成果がたまたまの外部的要因や政府規制などの特別な環境要因にあると考えられる企業は除いている。
すなわち、どんな状況にあっても一定の業績を堅持し、持続的に優秀であると認められた企業のみが抽出されているということだ。
しかも、「この企業は優秀に違いない」というバイアスに左右されないよう、事実のみを見て企業を選び出す帰納法的な調査に終始しているので、結果的に見出される「優秀な企業の条件」は、信憑性の高いものだろう。