元自衛隊空将が警鐘 中国が引き起こす2018年宇宙戦争(2)

週刊実話

元自衛隊空将が警鐘 中国が引き起こす2018年宇宙戦争(2)

 UFOはなぜ、どうやって地球にやって来るのだろうか。
 UFOが目撃されるようになったのは、広島・長崎への原爆投下以降のことだと佐藤氏は言う。チェルノブイリ原発、福島第一原発事故では直後に多数のUFOが目撃されている。佐藤氏はこのことから、宇宙人は人類の核開発や宇宙ゴミなど宇宙開発に関する地球人の動きに、何かしらの懸念を抱いているのかもしれないと思うようになった。
 「現在、ETが核以上に懸念しているのは宇宙開発競争の加熱です。このまま無軌道な宇宙開発が続くと、そのうち宇宙資源を巡って地球人同士の宇宙戦争が起きかねません。その危うさに気付いてくれ、と警告しているのだと思うようになりました」

 すでに宇宙資源を巡る紛争の火種はある。実は核・ミサイル開発で国際社会の非難が高まっている北朝鮮の朝鮮労働党機関紙『労働新聞』が、最近になってたびたび宇宙開発に関する記事を掲載しているのだ。
 中でも昨年11月28日から12月1日にかけ、平壌の科学技術殿堂で朝鮮科学技術総連盟中央委員会の主催する『宇宙科学技術討論会-2017』を開催したと報じているのだが、ここで金日成総合大学をはじめとする各研究機関の研究者が約280の論文を発表、宇宙の平和利用という名目を並べ立て、宇宙開発に乗り出すと言い出した。これは北朝鮮が、宇宙における対米戦略にまい進する中国の尻馬に乗ったもので、人類にとって極めて危険な兆候と言えるだろう。
 「中国は'07年1月12日、四川省西昌市付近の宇宙基地から中距離弾道ミサイル(IRBM)を発射して、地上約850キロの宇宙空間を飛ぶ自国の気象衛星『風雲1号C』を破壊しています。米国はこの破壊実験を『いつでも米国の軍事偵察衛星を攻撃できるぞ』という中国の挑戦と捉え、この事件をきっかけに'15年9月、宇宙開発に関する取り決め『宇宙活動に関する国際行動規範』(ICOC)を日米欧など109カ国の多国間交渉で協議しました。ここには『紛争防止とともに協議システムの構築や国際法にのっとった解決』などが明記されており、中国の動きをけん制したものです」(佐藤氏)

 中国はこれまで13億人を食べさせるための資源獲得を目指していると理解されてきたが、今や南シナ海の他国領域に軍事施設を増設するのは、政治的な覇権獲得活動と同時に広大な海域に眠る資源を略奪するためというのが明らかになった。
 わが国固有の領土である尖閣諸島に領空・領海侵犯を繰り返すのも、海洋資源獲得と並行して日本の領土をかすめ取るためだ。こうした中国の行動を見れば、北海道や新潟県佐渡島の土地を買い漁るのも、長期的展望に立った日本侵略の第一歩と理解できる。ことほど左様に、中国は宇宙資源及び領土を求めての宇宙紛争を引き起こそうとしていると佐藤氏は指摘する。
 「海王星と天王星にダイヤモンドがある可能性は過去の研究でも指摘されていましたが、米ウィスコンシン大学の研究者らは『土星には最大で1000万トンのダイヤが存在している』との見解を公表しました。太陽系には無限の資源が眠っているばかりか、移住計画さえ取り沙汰されています。ロシア科学アカデミーのスミルノフ学派数理物理学最高責任者である佐野千遥博士は、『UFOのテレポーション能力を支える技術は磁石だが、その素材はレアメタルのネオジムであり、世界のネオジムの90%が中国の新疆ウイグル自治区とチベットに埋蔵されている。このことは将来、同技術が具体化すれば、中国が世界を制覇・支配する危険性をはらんでいる』と警告しています。私も全くの同意見です」

 中国は'16年10月に有人宇宙船『神船11号』を打ち上げ、9月に打ち上げた無人宇宙実験室『天宮2号』とのドッキングに成功するなど、米ロと並ぶ“宇宙強国”入りの公約を着々と実行に移している。やがて中国は、2022年頃の完成を見込む独自の宇宙ステーションを本格稼働させるに違いない。
 当然のことながら、欧米各国は中国による宇宙の軍事利用への警戒感を強め、隣国のインドは「地位と名誉の競争だった米ソの宇宙開発と異なり、中国は長期的な資源獲得を目指している」(インド防衛研究分析センター)と、国際ルールを無視する中国に警戒感を隠さない。これは、ETも同じだと佐藤氏は言う。
 「知的生命体は飽くことのない戦いを好む地球人に愛想を尽かし、嘆いているでしょうが、世界の富の大半を収奪している中国などの少数の勢力にはそんな声も届きません。知的生命体は、彼らも生息する宇宙空間を勝手に汚そうとする無知な地球人に対し、警告を発するために地球に来ているのです。それがUFOの飛来という形で地球人の目に映るようになったのでしょう。宇宙戦争は地球人、とりわけ中国がその引き金を引きかねないか心配です」

 日本もETの警告に耳を傾けるときが来たようだ。

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