ジャパンネット銀行では、このたび、ミレニアル世代を対象とした「シェアリング・エコノミー」に関する意識・実態調査を実施。ミレニアル世代のシェアサービスに対する関心度や、親世代との隔たりが明らかとなった。

ミレニアル世代とは

ミレニアル世代とは元々、2000年以降に成人・あるいは社会人になる世代を表した言葉。現在日本では主に高校生・大学生・新社会人といった18～25歳の若年層をさして用いられているようだ。
アメリカではこのミレニアル世代が、社会や消費のあり方に大きな影響を与えるジェネレーションとして注目を集めている。

ミレニアル世代のシェアサービスに対する興味・関心を調査

今回調査した対象は、日本国内のいわゆる「ミレニアル世代」である、18～25歳の男女500名。
まず、シェアハウスをはじめとした【場所】のシェアサービスについての利用実態・利用意向を調査したところ、ミレニアル世代の利用意向は65％という高い数値に。続いて、ファッションレンタルをはじめとした【モノ】のシェアサービスについても、ミレニアル世代の利用意向は61％、カーシェアなどをはじめとした【交通手段】のシェアサービスでは65％と、軒並み6割を超える結果となった。
アメリカ同様、日本のミレニアル世代についても「シェアリング・エコノミー」への関心は高いと言えそうだ。

親世代との格差は約3倍に

一方で、彼らの親世代にあたる、子どもを持つ40～50代の既婚男女603名に、シェアサービスの利用について質問した調査では、利用に抵抗が「ある」人が79％と約8割に。利用に抵抗が「ない」と回答した人はわずか21％にとどまる結果となった。