大阪府北部で起きた震度6弱の地震は、大阪府など近畿4府県で住宅破損が6700棟以上、死者・重傷者は少なくとも計17人を超えるという大きな被害をもたらした。果たして、今回の揺れは今後、いずれ起きるとされる巨大地震に影響を与えることがあるのか。

　6月18日の大阪北部地震が起きた場所は、「近畿三角地帯」と呼ばれる、専門家の間でも危険視されていた活断層密集地帯だった。
　「福井県の敦賀湾を頂点にして、淡路島から三重県の伊勢湾を底辺とした地域です。活断層が集中し、過去には江戸時代前期に起きた寛文近江・若狭地震(1662年＝推定M7.6)、現在の三重県や奈良県で被害が出た伊賀上野地震(1854年＝推定M7)などが起きているのです」(サイエンスライター)

　また、今回の地震はM7以上の地震が想定されていた3つの活断層に近い地域で起きたと推定されている。その3つとは、兵庫県神戸市北区から大阪府高槻市まで東西方向に走る「有馬-高槻断層帯」、大阪府枚方市から羽曳野市まで南北方向に走る「生駒断層帯」、大阪府豊中市から岸和田市まで南北方向に走る「上町断層帯」だ。
　「このうちの『有馬-高槻断層帯』では1596年、京都府を震源としたM7超の慶長伏見地震が起き、1000人以上の死者が出たとされている。その上、『近畿三角地帯』と、これら3つの断層帯は、九州から関東地方を貫く『中央構造線』と呼ばれる大断層の動きの影響をモロに受けるとの見方もあるのです」(同)

　地震学が専門で武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏は、こう言う。
　「日本最大の断層である中央構造線は、長野県以東ははっきりしない部分もあり、幅もあるんです。中央構造線沿いで起きた3連弾の巨大地震の1つである慶長伏見地震の震源、有馬-高槻断層も、その中央構造線からは離れている。