今、ドラッグストアと調剤専門薬局で、処方箋の争奪戦が激化している。

　というのもドラッグストアが調剤薬局併設店舗を急増させており、他の健康食品、簡易医薬品、雑貨商品や食糧品などの品ぞろえの豊富さという利便性で客を吸引し、同時に処方箋の上積みを図っているのだ。

　一方、従来からの調剤専門薬局は、このドラッグストアの攻勢に、さまざまな対抗策と専門性を磨き、対抗の度を強めているという。

　まずはドラッグストアの躍進を見てみよう。日本チェーンドラッグストア協会によると、2018年度の全国のドラッグストアの総売上高は、前年度比6.2％増の7兆2744億円だった。

　「2015年のドラッグストアの総売上高は約6兆円だったので、これが3年で1兆円以上も増加しました。その大きなポイントは、外国人訪日客がドラッグストアでオムツや化粧品など、さまざまな製品を爆買いしたことが大きいでしょう。それに加え、店内に設けられた薬局で薬を処方してもらう客が増えているのです」(ドラッグストア協会関係者)

　あるドラッグストアでは、店内に処方箋を扱う薬局を設けたところ、店舗全体の売り上げが倍以上伸びたという。こうした傾向を踏まえて、各ドラッグストアの個別の動きを見てみよう。

　イオングループでドラッグストア業界トップの「ウエルシア」は、総売上高約7791億円(2019年2月期)。1年後には、調剤併設店舗数を前期比10・8％増の1423店にする計画を発表し、売上高も前年比9.1％増の8500億円を見込む。

　「ウエルシアの調剤薬局の特徴は、カウンセリングの丁寧さ。さらに介護業界でも手薄な訪問介護部門にも進出し、そこで得た顧客を中心に処方箋の売り上げを拡大させています」(業界関係者)

　ドラッグストアの業界シェア2位の「ツルハホールディングス」は、2018年5月期の連結決算では売上高約6732億円だった。これは前年同期比16・7％増となり、純利益も約248億円(6.7％増)と大幅に増収している。その原動力となっているのが、店内併設の調剤薬局なのだ。