検定合格、資格取得数６００超のＡｌｌ　Ａｂｏｕｔ「資格」ガイドの鈴木秀明氏は、こう話す。

「賞状、のし紙、あいさつ状や宛名等を書く仕事ができる〈賞状技法士〉は、合格後に検定の主催団体に登録すると、仕事を下ろしてもらえることもあり、昔から稼げる内職系資格の定番といわれていて、今も一定のニーズがあります」

　というから、美文字に自信のある人は挑戦してみる価値は十分にありそうだ。さまざまな団体が認定する〈翻訳系〉の検定・資格も、「実は、それぞれ業者が主催していたりするので、仕事を紹介してもらえます」（前同）という。

　また、地方に住む人には、各地の自治体や商工会議所などが認定する〈ご当地検定〉を取っておくと、観光ガイドとして収入が得られる自治体もあるという。さらに、今後、大きな可能性を秘めているのは〈ドローン検定〉だと言う。

「新しい検定ですが、カメラ空撮、測量、農薬散布や警備など、さまざまなシーンでドローンのニーズは高まってきています。今のうちに取っておくといいかもしれません」（同）

　こうした新しい検定・資格に、とりあえず早めに手をつけてみるというのは、先々を考えると大いに有効だ。

「いち早く新しい分野の専門家になっておけば、それだけで重宝されて、お金につながりやすいですからね。資格試験は、知名度が上がり、受験者が増えると合格しづらくなります。そういう意味でも、早めに取り組んでおくべきです」（同）

　何より、こうした情報にアンテナを張っておくことが、食いつなぐために最も必要なのである。高齢者雇用安定法第９条では、定年を６５歳未満にしている事業主に対し、「６５歳までの定年の引き上げ」「６５歳までの継続雇用制度の導入」「定年の廃止」のいずれかの措置を実施することを義務づけている。

　定年後の働き方で第一の選択肢となるのは、まずは「雇用延長」だろう。

　６月３日発売の『週刊大衆』では、続けて「副業＆再就職」を特集している。