9世紀以降、M6.5以上の首都直下地震(南関東直下地震)は30回以上起きているが、これに気象庁が記録を開始した1922年以降の首都直下地震を加えると、9月が最多の8回、7月が5回、8月4回。島村氏が祈るような気持ちで東京五輪・パラリンピックを回避してくれと念じているのも、そのためだ。

　琉球大学理学部名誉教授の木村政昭氏が指摘する。

「私が主張する地震の目は、伊豆・小笠原沖です。今年中に巨大地震があっても不思議ではない兆候を示しています。もし地震が発生すれば、本州の太平洋側一帯、特に西日本を襲う津波が非常に心配です。国は南海トラフ地震ばかりを指摘している。もちろん、南海トラフにも注意は必要ですが、伊豆・小笠原沖で起きる巨大地震を警戒した方がいいと思いますね」

　昨年から伊豆沖でも震度4クラスが続いているので心配だ。その不安を証明するかのように、測量学の世界的権威であり、「MEGA地震予測」を主宰する村井俊治・東京大学名誉教授は「伊豆諸島にある電子基準点・青ヶ島の(2019年)11月10日から16日までの上下変動が81センチを記録。これは、東日本大震災前年の2010年12月26日〜31日の青ヶ島の基準点で観測された76センチを大きく超える異常変動」と発表しているのだ。

「太平洋プレートのプレッシャーは相当厳しい。それを一番受けているのが東北地方と伊豆・小笠原地域です。昨年暮れ、青森県東方沖で震度5弱、岩手県で震度3の地震などがあったが、まだまだ油断できないと思います。それに加えて伊豆・小笠原沖です」(木村氏)

　伊豆・小笠原沖での巨大地震は、本州、たとえば東京での揺れは「震度5程度」と木村氏は推測する。

「津波は東京湾といえども、容赦なく入ってくると思われます。沿岸に住む人は注意が必要です」(同)

　いずれにせよ、首都直下ではないにしても、震度5クラスの大地震が東京の街を襲うというのである。津波被害ということになれば、南海トラフと同様の大きな被害が予想される。

　では、専門家はいざという時に備えて、どのような準備をしているのか。防災ジャーナリストの渡辺実氏が言う。