ようやく、かつての生活を取り戻しつつあるように見える日本社会。だが、けっして油断することなかれ。コロナ禍が小康状態の今のうちに、健康に不安がある人は診察を受け、持病がある人は治療を始めて、来るべき第２波に備えよう！

　緊急事態宣言が解除されても、新型コロナウイルスの感染者数は減少していない。“死の病”の代表格であるがん患者にとっても、見逃せない脅威だ。

「まだ新型コロナウイルスが、がん細胞にどのような影響を及ぼすかは判明していないんですが、なんらかの疾患のある人にとって、重病化する危険性が高いのは分かっています。感染の第２波が襲来する前に治療のめどを立てるのが重要です」（医療ジャーナリスト）

　がん治療といえば、切除手術、抗がん剤、放射線が３大治療だが、日本では圧倒的に切除手術が主流。まずは手術してから、再発・転移防止のために抗がん剤、放射線治療を行うという考えがまかり通っている。

　多くの末期がん患者の相談にも乗っている『健康増進クリニック』院長の水上治氏は、がん治療の現状に警鐘を鳴らしつつ、こんな例を紹介する。

「２か月ほど前、すでにがん腫瘍が５〜６センチで全摘といわれたものの“人工膀胱になりたくない”という５０代の方が来られました。それで優秀な放射線医を紹介したところ……ＣＴ画像を見ましたが、完全に腫瘍は消え、手術の必要はなくなったんです」

　これは稀有な例だが、近年は手術前に抗がん剤を投与するケースが増え、その結果、全摘手術を免れるケースも増えているという。

「一般的に、抗がん剤を手術前か手術後に投与するかで、“５年後平均生存率”は変わりません。しかし、手術前の投与で腫瘍が小さくなり、乳がんなら乳房温存できたり、喉頭がん手術なら声帯を損なわずにすんだというケースはあるんです」（前同）

　がん医療を中心とする欧米の医学書の翻訳を多数手がけたことから、全国のがん患者から問い合わせを受けるようになり、『がん難民コーディネーター』、『４期のがんを生き抜く最新医療』などの著書もある藤野邦夫氏は、医者の選び方について、こう力説する。

「厚労省指定の拠点病院だからといって、安心できるとは限りません。