１年間の延期を経て、２０２１年７月２３日に開幕予定の東京五輪だが、さらなる暗雲が立ち込めている。

「ＮＨＫの２０年１２月の世論調査では、中止派が３２％と、賛成派の２７％を上回る結果に。再延期を求める３１％を含めると、今や日本国民の３分の２が開催に反対しているんです」（全国紙運動部記者）

　大会組織委員会関係者は、こう明かす。

「現場レベルでは、開催は無理だと思っていますよ。それはトップも同じで、森喜朗会長にしろ、菅義偉首相にしろ、小池百合子都知事にしろ、自分の口から中止と言うのが嫌なだけで、ＩＯＣが中止宣言を出すのを待っているんでしょう。関係者の間では“２１年１月１５日に中止が発表される”という噂が流れていますから。このタイミングでないと、工事や人員の確保などで、さらなる出費が必要になるからです」

　とはいえ、五輪は平和の祭典。人類が新型コロナに打ち勝つためにも開催すべし、との声もある。大規模な建築事業を経済面から分析する建築エコノミストの森山高至氏が、こう語る。

「何も手を打たないなら、東京五輪は諦めざるをえませんが、どうしても開催したいなら、それなりの対策を取らねばなりません」

　“ヤケクソ開催”した場合は、さまざまなトラブルに見舞われるという。

　まずはコロナ撃退の“救世主”としての期待がかかるワクチンだが、１万メートル代表の新谷仁美選手が、副反応が微妙な体調管理に影響するとして、「正直、受けたくない」と語るなど、選手には抵抗が強いのが実情だ。