取り上げるなら、EURUSDのみ他の通貨ペアと逆相関するボラティリティを見せている点だ。9月9日には、コロナ経済への緊急措置として行ってきた、債権の買い入れプログラムは規模の縮小を決定している。インフレ率に関しては、欧州も米国と同様に上昇しているが、テーパリング開始時期も決定されていない米国と、コロナ経済の緊急措置を段階的に終了する欧州で見方が異なる。債権の買い入れが縮小することから、ユーロ高・方向感のない米ドル安が今の現状だろう。9月末に掛けてEURUSDのボラティリティは徐々に拡大傾向になり、ユーロ高への動きが強くなっていった。

総評

9月の相場をボラティリティを中心に振り返ると、株価指数の変動が印象に残る1ヵ月だった。特に、9月初旬から自民党総裁選に菅首相が立候補しない意向を示しことで、新内閣発足への期待感が日経平均株価への顕著な影響を見せた。米国株価指数が伸び悩む中、ボラティリティの大幅拡大を伴う急騰が9月の相場で最も大きな動きになる。対照的に米国市場は、テーパリング、デフォルトなど不安材料が多い印象だ。株式市場やコロナ経済の脱却へ向けた試行錯誤が行われる中で、やや円安傾向にある。ドル円が111円前半に到達する動きもあるが、ボラティリティ自体は4月以降と比べて大きな変動はしていない。米国の不安材料が解決するまでの過程で、株式市場から資金が抜ける可能性も考えられる。自民党新総裁を受け楽観が日本株に楽観が広がり、米国政府への資金不安が広がれば、10月は円高ドル安へ一転する為替市場もあり得るだろう。