収束の兆しが見えないウクライナ情勢だが、日本人にも無関係とは言えない事態が迫っている。

「数週間以内にロシアとウクライナの間で停戦合意が実現しなければ、今年の秋口には世界が深刻な食糧危機に陥る危険があります」

　こう話すのは、経済評論家の杉村富生氏。というのも、ウクライナは小麦・大麦・ライ麦などの穀物の世界シェアで２割前後を占める、世界の穀物庫だからだ。

「戦場となった黒海沿岸からの穀物輸出は、事実上ストップ。このままでは、新たに作付けができず、この秋の収穫はゼロ。極端な小麦不足から、世界的に穀物の奪い合いが始まるとみられています」（通信社記者）

　ロシアを含めると、その世界シェアは３割に達するが、争奪戦が起こるのは穀物だけではない。

「ロシアとウクライナはヒマワリの種の一大産地。種は搾って食用油として使われますが、原材料のヒマワリが不足すると、他の食用油の原料である菜種などの価格にも影響を及ぼします」（前出の杉村氏）

　さらに、経済評論家の加谷珪一氏が、こう続ける。

「小麦価格が上がって供給量が減ると、代替品の大豆やトウモロコシの価格も上がります。これによって最も影響を受けるのが、トウモロコシを飼料とする畜産業。豚肉や鶏肉の価格上昇も懸念されます」

　アジアでは早くも影響が出始めている。タイでは飼料高騰の影響で豚肉が値上がりし、代わりにワニ肉を使うレストランが増えているという。

　つまり、穀物不足の影響は農産物・畜産物・水産物と、我々の家計に打撃を与える事態をもたらすというわけだ。さらに、ロシアのウクライナ侵攻前から続く原油価格高騰などが影響し、“第３次オイルショック”の危機も叫ばれている。

■主食が軒並みヤバい!?

　原油価格の高騰となると、食料品だけでなく、あらゆる日用品にその影響は及ぶ。

「スーパーの店頭から食料品や日用品が一気に消えてなくなる……なんて事態も考えられます」（杉村氏）

　ロシアの暴挙は我ら日本人の生活も“破壊”することになりそうだが、すでに食糧危機の前段階とも言える、商品の値上げラッシュが始まっている。前出の加谷氏が言う。

「すでに、４月までに山崎製パンや日本ハムなど各社が値上げをしています。しかし、これらはロシアのウクライナ侵攻前に決定していたもの。特に小麦粉を原材料とするパンや菓子、即席めんは今後、さらなる値上げもありえます」

　そこで今回は、ウクライナ情勢の悪化が商品価格に転嫁されるまでに、買っておくべき食品と日用品のリストを紹介しよう。

　まずは即席めん。業界大手の明星食品や東洋水産は６月出荷分から、６～１２％の値上げを発表している。

「ただ、こちらも前述のようにウクライナ侵攻前の決定ですから、値上げ幅の増額、もしくは６月の値上げ以降に追加値上げすることになるかもしれません」（加谷氏）

　即席めんは保存が利くうえ、今後さらなる追加値上げも予測されるだけに、まずは確保しておきたい。小麦が原料のパスタ類もすでに値上げされているが、ウクライナ情勢の影響が出るのはまだ先。これまた保存が利くので、即席めんとともに買っておくべし。

　同様に小麦原料のパンも値上げ対象だが、日持ちがしないので、買いだめは難しい。小麦がだめなら主食は日本の国民食である米しかないと考える人も出てくるだろう。だが、国内自給率がほぼ１００％の米も値上げの危機がある。

「米の流通にも石油や電力は必要。米の値段の約２５％は石油原料の包装や運送費ですので、このままの状況では、いずれ値上がりしてくるでしょう」（加谷氏）

　自宅に米櫃があれば、それを最大限活用し、できるだけ備蓄しておきたい。

　我々の食卓を襲うのは値上げだけではない。現在発売中の『週刊大衆』５月２日号では「食糧危機に備える備蓄品リスト」も公開している。