さまざまな業界で人手不足が叫ばれ、人材の確保に苦労する会社が多いなかで「いかに人材を離職させないか」「いかに長く会社に貢献してもらうか」は各社共通の課題となっている。

人材を揃えるのに汲々としている状態では会社の成長はおぼつかない。その意味では「従業員が働きやすい職場」を提供し、離職率を低く抑えることは、企業や事業の成長に直結する。『働きやすさこそ最強の成長戦略である』（大槻智之著、青春出版社刊）はこの観点から書かれた一冊。

今回は著者の大槻智之さんにお話をうかがい「働きやすい会社とはどんな会社なのか」「働きやすい会社をどう作るか」について教えていただいた。その後編をお届けする。

大槻智之さんインタビュー前編　「週休3日制」で働きやすさはアップするか？見せかけだけのケースも　を読む

――何年か前に「1億総活躍社会」という言葉が使われて、子育てをしている人も、親の介護をしている人も、定年を過ぎた人も、みんなが活躍できる社会にしましょう、と言われていました。多様な人たちがそれぞれ能力を発揮できる会社にするというのは簡単ではないし、すぐにできることでもないと思うのですが、どんなことが必要になるのでしょうか。

大槻：少なからず課題はありますが、一番手っ取り早いのは定年制を見直すことですかね。今はだいたい定年が60歳で再雇用で65歳までですが、それを70歳まで引き上げるとか、そもそも定年制をなくしてしまうとか。あとは育児休業とか介護休業を充実させることもやりやすいですよね。特に介護は法的な制度だけでは到底足りないので、会社として独自の介護休暇を設けたり、リモートワークを拡充して、どんな職種でも、介護離職することなく働けるような制度づくりがこれから必要になってくると思います。

――「働き方改革」が叫ばれるようになってから長い時間が経ちます。