小白：スマートホーム(IoT)家電情報サイト「BENRI LIFE」が先日発表した「スマートホーム家電の認知率・利用動向」の調査では、スマートホーム家電の認知率は73.6％に達していながらも、実際の利用経験がある方は10.9%に留まるという結果が出ていました。（＊１）
海外では、特に欧米や韓国では住宅の半数がスマートホーム化されているとされていますが、日本ではまだそこまで普及していないというのが実情です。

ただ、確実に広がりは見えていて、東京オリンピックをきっかけに一段階変わった感じはあります。まだネットワーク環境の脆弱性など課題は多いのですが、これからそういった課題をクリアしていって広がっていくのではないかと考えています。

――ネットワーク環境で言うと、コロナ禍以後のリモートワークの普及なども環境整備の後押しになったのではないかと思いますが、その点についてはいかがでしょうか。

小白：そうですね。打ち合わせもZoomやGoogle MeetといったWeb会議ツールなどを使って自宅から参加するという機会が増えました。こうした社会の変化がスマートホーム化への後押しになっていることは事実だと思います。

また、コロナ禍以後というところで言うと、離れた場所に住む家族や友人とのコミュニケーションに対する通信環境整備の需要も高まりました。特に家から出られないご年配の方が、お孫さんの顔を見るためにスマートフォンやタブレット、パソコンを使うことが多くなったと思います。

その一方で住宅の中の通信環境が悪く、インターネットにつながりにくいといった声もありました。それはスマートホーム化を進める上でも大きな課題となる点ですね。

――小白さんが代表取締役を務めている三和テレムでは、スマートホーム導入の事業を手掛けていますが、どのような経緯でこの事業を始められたのでしょうか？

小白：これは二点あります。まず、三和テレムは主に情報通信工事を手掛けている会社なのですが、ここ10年ほどWi-Fi通信環境整備のニーズの高まりを強く感じていました。