2025年ブラックフライデー期のスマートフォン米国市場におけるスマートフォン販売促進指数を発表 (2/6ページ)
米国フラッグシップスマートフォン販売促進指数
ポストペイドチャネル・各社オファーの平均スコア
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM3Nzc0NSMzNjY3MzUjNzc3NDVfUlpDamZ2TVBtdi5wbmc.png ]
出典: カウンターポイントリサーチ社 US Weekly Promotions Index
ただし、Appleもブラックフライデー直前に、Googleの高い広告投下に匹敵する“最後のひと押し”を行い、T-MobileとVerizonでiPhone 17シリーズの強力な販促を開始しました。T-Mobileは乗り換えユーザーに対し、Essentialsプランで下取り不要の「iPhone 17を4台無料」とするプロモーションを打ち出しました。
Samsungの販促も、全体的に攻勢が強まる米国ポストペイド市場の中で引き続き強力でしたが、下取り必須の条件やより厳しいプラン条件を伴うオファーの比率が高まりました。3社（Apple/Google/Samsung）とも、タブレットやスマートウォッチとのバンドル施策においてもフィーチャーされました。しかしながら、T-Mobileはバンドルにおいて、ウェアラブルとタブレットのEIP（分割払いプラン）を24か月から36か月へと延長し、この変更にて顧客をより長期間、同一キャリアに囲い込む動きとなったため、魅力度がやや低下してしまうこととなりました。
プリペイド販促はSamsungとMotorolaが主導
消費者にとっての販売促進の価値を積み上げ式に比較すると、MotorolaとSamsungが同率首位となり、TCLが3位、Appleは主要プリペイドOEMの中で4位となりました。主要OEM別の販促スコアではMetroが首位となりました。
