高年収層では、世帯年収「900～1,000万未満（約21％）」と「1,000～1,200万未満（約25％）」が、熟年離婚したい人が2割以上を占める結果となりました。

「家計負担の偏り」や「力関係」など、夫婦間の収入差から生じるストレスが背景にある可能性が考えられます。
また、この年収層では共働き世帯も多いことが想定され、夫婦それぞれに自立できる収入があることで、熟年離婚が”現実的な選択肢”になりやすいのかもしれません。

世帯年収が高いからといって「熟年離婚を望まない」とは限らないことがうかがえます。


一方、世帯年収1,200万円を超えると、大幅に「熟年離婚したい人」の割合が少なくなります。”高収入の生活水準”に慣れていることから、「現状の生活水準を維持したい」という意識が働いている結果かもしれません。


そして、平均的な世帯年収「300〜500万未満」と平均世帯年収よりやや高めの「800～900万未満」では、”熟年離婚したい”人は、それぞれ約16%です。平均的な世帯年収「500〜700万未満（約19％）」も2割に満たず比較的少ない傾向です。

これは‥
経済的に過度な不満はないが余裕があるわけでもないため、熟年離婚による「生活水準の変化への不安」や「現状の生活基盤を維持しようとする意識」が影響していることがうかがえます。

世帯年収「800〜900万未満」では、共働き世帯が多いことが想定され、「夫婦の役割バランス」や「生活基盤」が安定していると考えられます。一方で、離婚後の生活を考えると経済的な余裕が十分とは言えず、熟年離婚が”現実的な選択肢”になりにくいのかもしれません。


さて、世帯年収の低い層の人は、他の年収層に比べ熟年離婚したい人が多く見られたものの、高年収層でも熟年離婚したい人が2割を超える年収層も見られました。

熟年離婚を望む意向には「年収の高低差」だけでなく、それぞれの世帯年収層に異なる背景や原因が影響していると考えられます。