工場で生産されたパネルを使用しても、現場での接合や防水、気密処理、施工管理が不十分であれば、設計上の性能を十分に発揮できない可能性がある。同社も、工務店がプラットフォームに依存するのではなく、施工管理能力を維持・向上させる必要があると説明する。

住宅を検討する生活者に対して、同社は、初期費用だけを優先して断熱性や耐震性といった基本性能を下げないことが重要だと指摘する。住宅価格が上昇するなかでは、目に見えやすい設備や内装と、長期的な安全性や光熱費に関わる性能のどちらに予算を配分するかという判断が求められる。

同社は「HEAT20 G2」や「耐震等級3」を一つの目安として挙げているが、住宅に必要な性能は、建設地域や敷地条件、予算、家族構成などによっても異なる。性能表示だけでなく、設計意図や施工体制、完成後の保証・点検内容まで確認する必要がある。

住宅会社や工務店を選ぶ際には、企業の知名度や「完全注文住宅」といった形式だけで判断するのではなく、コストの内訳、住宅性能、施工管理、引き渡し後の対応を含めて比較することが重要になる。

HiLが提示する仕組みは、設計や営業、施工の一部を標準化し、地域工務店の負担を軽減しようとするものだ。一方、その持続性を判断するには、登録工務店の増加数だけでなく、施工品質の維持、工務店の収益性、住宅購入者の満足度、長期的なメンテナンス実績などを継続的に確認する必要がある。

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