国内で長く親しまれてきたテニスだが、競技としての人気と、事業としての持続性は必ずしも一致しない。テニススクールをはじめとする関連事業では、少子化やライフスタイルの変化、人材確保、施設運営コストなど、複数の課題が重なっている。

こうしたなか、現場の経験や勘だけに頼らず、データやデジタル技術を経営に取り入れようとする動きも出てきた。テニス事業に特化したコンサルティングを手掛けるテニビズ株式会社の代表・満岡英生氏に、業界が抱える課題と今後の可能性について聞いた。

テニススクールなどの現場では、コーチの経験や指導力、競技への熱意が重要な役割を果たしてきた。一方、事業として継続するためには、集客や収益管理、人材配置、顧客データの分析といった経営面の視点も欠かせない。

満岡氏は、テニスに関わる事業者が競技の普及や技術指導だけでなく、一つの事業体として収益構造や組織運営を捉える必要があると話す。

同氏自身も学生時代にテニスに取り組み、その後は企業で新規事業や経営企画に携わってきた。スポーツで培われるチームワークや自主性、粘り強さといった要素は企業活動にも通じる一方、スポーツ事業を継続させるには、それとは別に経営の仕組みが必要だと感じたという。現場の熱意を損なわず、いかに持続可能な事業モデルに結び付けるか。これはテニス業界に限らず、地域スポーツやスクールビジネス全般に共通する課題ともいえる。

テニビズは2023年に設立され、テニススクールの運営支援や人材育成、市場分析などを手掛けている。

満岡氏は1995年にシャープへ入社し、戦略企画や新規事業企画などを経験。その後、GODAIグループで経営企画やスポーツ事業に携わったほか、日本テニス協会でも活動してきた。

こうした経験を背景に、現在はスクール運営を個人の経験や勘だけに依存せず、組織として判断できる仕組みに変えることを重視しているという。