「AIのいいなり投資」で失敗しないために。専門家が明かすAI時代の投資リテラシーと後悔しない資産運用術 (1/3ページ)
NISAやiDeCoの普及に伴い、将来への備えとして資産形成を始める人が増えています。
こうした中、疑問や不安を手軽に解消できる手段として、ChatGPTやGeminiといった「生成AI」を投資の相談相手に選ぶ人も急増中です。
しかしその一方で、AIが提示した回答を確かめずにそのまま信用して投資判断を下してしまう、いわゆる「AIのいいなり投資」による失敗や後悔が新たなリスクとして懸念されています。
こうした背景を受け、不動産投資などを手掛けるプロパティエージェント株式会社は、独自調査を実施。
その調査結果で読み解ける、投資経験者が陥りやすい「AIのいいなり投資」の実態と深刻なリスクを取材しました。
データで見る「AIのいいなり投資」の実態とAIの限界
10月4日の「投資の日」を前にした10月2日、「AI時代の投資リテラシー」セミナーが開催。セミナーの冒頭、モデレーターを務めるミガロホールディングス株式会社 CMO/CCSOの山本 悟史氏は、NISAやiDeCoの普及で投資を始める人が増える一方、明確な目的や判断軸を持たないまま始めてしまう人が少なくないと指摘しました。
プロパティエージェントの調査データによると、20代の46.8%が投資判断の参考として生成AIを活用し、専門家を上回る第1位となっています。
AIを参考にする理由としては、「手軽ですぐ答えが出る」(64.2%)が最多である一方、「回答の内容が正確だと思う」は10.6%にとどまります。
ところが、自分の考えとAIの回答が食い違った際に「AIを優先する」と答えた生成AI利用者は43.1%にのぼりました。
山本氏は、正確だと信じているわけではないのに、手軽さからAIに判断を委ねてしまうこの状態を「AIのいいなり投資」と位置付けました。
