募集目的が後継者育成と最初から明確だったこともあり、周囲は比較的温かい目で見守り、師匠を通じて地域にうまく溶け込んでいったそうだ。

12月～翌年2月は隊員募集のピーク。12月22日現在、移住・交流推進機構の公式サイトには103件が登録されている。

さらに2015年1月18日、東京ビッグサイトで「地域おこし協力隊全国合同募集説明会」が開催される。

隊員を募集する自治体の中には業務内容が漠然としていたり、期間終了後の生活イメージが掴みにくかったりするところも。また使命感が強すぎて、地域から孤立してしまうケースも皆無ではない。「こんなはずでは...」ということのないよう、納得するまで担当者に質問すべきだろう。