もちろん、多くのひとがフェアトレードで生産された製品を買うようになれば、”生産プロセスがブラックな製品”は売れなくなり、“ブラックな雇用主”もフェアトレードに移行せざるをえなくなっていく、という理屈はわかる。とはいえ、そのために、一時的であれ“ブラックな雇用主”のもとで働いている、もっとも貧しいであろう層の労働者の職を奪うことにならないのだろうか？

労働者が劣悪ではない環境で働くことができるようになってほしいという考えには、多いに賛同する。しかし、具体的なアクションを起こす際には、もっとよく状況を知ったほうがいいような気もする。ひとつひとつの製品を作っているのは、個々の生産者であり、個々の生産者にはそれぞれの事情があるはずだ。

たとえ“ブラックな雇用主”であろうと、そのもとで働く以外に収入を得る選択肢がないひともいるかもしれない。その製品の不買運動は、正しいといえるだろうか？

それとも、そんなことをウダウダ考える前に、アクションを起こすべきなのだろうか？　筆者には簡単に答えがだせない。