情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、全国の20歳以上の男女の就業者1,102名と情報システム管理者332名、合計1,434名を対象に、『勤務先におけるメール誤送信における実態調査』を実施、結果を発表した。調査期間は2015年3月27日（金）～29日（日）、調査方法はインターネット。

社外とのメールの送受信に関して、勤務先ではルールがあるかどうかを質問したところ、企業側である情報システム管理者は、64.5％が社外へのメールの送受信におけるルールが「ある」と回答した。一方、従業員側は「ある」と答えた割合が30％にとどまり、61.3％が「特にない」と回答していることから、ルールが明確になっていない、もしくは従業員に十分に認識されていないことが明かになった。

企業側である情報システム管理者が把握するメール誤送信の実態と対策について、メール誤送信はどのような内容だったかを調べたところ、1位が「宛先間違い」で77.8％、2位が「添付ファイルを忘れる」で46.5％、3位が「添付ファイルを間違える」で32.3％という結果になった。そのほか「Bcc指定をToやCc指定としてしまった」など、情報漏洩につながる誤送信も多数起きていることがわかった。

メール誤送信は誰が気付いたかを聞いたところ、1位が「送った本人」で70.7％、2位が「上司」で25.8％、3位が「間違って送った社外の担当者」で23.7％という結果になった。以上のことから、メール誤送信は送信した本人や社内で気付くことが多いことがわかった。

メール誤送信は送信者の不注意や操作ミスによるインシデントであり、信頼の失墜や大きな損害を与えかねないが、今回の結果では、従業員のセキュリティ意識は決して高くないことが明かになった。メール誤送信による情報漏洩を回避するには、従業員のセキュリティ意識を高めることが重要な課題と言える。