テレビ界が崩壊の危機に晒されるヘッドハンティングの脅威

　日本のテレビ界が黒船の脅威に晒されている。有料動画配信サービスを展開している外国資本を中心としたアマゾンやアップル、ネットフリックスといったネットメディアが、日本の若手クリエーターらを対象に、ヘッドハンティングを展開しているのだ。

「ターゲットにされているのは、20代後半から40代のディレクターやプロデューサー陣です。ずばり、年収は最低でも3000万円以上。これは日本のテレビ局を意識したギャラで、キー局よりも高い年俸を提示することで、釣り上げようとしているんです」(メディア事情通)

　さらにドラマやバラエティー番組でヒット作を生み出したクリエーターには、別の条件を提示するという。

「今、狙い撃ちされているのが『半沢直樹』(TBS系)、『カルテット』(同)、『あなたの番です』(日本テレビ系)の局プロデューサーや『あいのり』(フジテレビ系)などの局ディレクターらです。キャリアによっては5000万円から1億円を提示するそうです」(同)

　ちなみに各テレビ局の基本年収だが、30代平均で日テレが800万円〜。テレ朝が1200万円〜。フジが1800万円〜。TBSが1600万円〜。NHK1800万円〜と言われている。

　各外資系配信メディアがここまでして高いギャラを提示するのは、至極明快だという。

「ヒットコンテンツの数によって、新規顧客の加入率が決定する」と証言するのはネット局プロデューサー。実際、ネットフリックスでは『全裸監督』や嵐の解散までを追いかけたドキュメント番組『ARASHI’s　Diary　Voyage』、アマゾンでも恋愛リアリティー番組『バチェラー』が大ヒットしている。

「制作費もドラマで10億円。バラエティーでも最低5億円。日本のテレビ局規模の100倍以上の制作費です。だが、すぐに元は取れる。人気コンテンツがあれば新規加入者はすぐに20〜30万人は増えるんです。だからクリエーター対し1人、数千万円のギャラを支払っても、十二分に元が取れるわけです」(ネット局プロデューサー)

　テレビ局は、あぐらをかいている場合ではない。